業務によって精神障害を発症し、自殺に至ってしまった167件の事例（2015-2016年度に認定された全件）を分析した。 特に、時間外労働の履歴に対しては階層的クラスタリング分析により客観的な分類を行った。 また、仕事に関連する問題の質的な側面も認定基準に基づいて評価した。 結果 半数以上の事例が精神障害を発症してからわずか1か月以内に自殺していた。 特に、管理職や専門職、エンジニア職の労働者は自殺率が高い傾向にあった。 慢性的な長時間労働（19%）だけでなく、徐々に増加する時間外労働（27%）や急激に増加する時間外労働（25％）といったパターンが存在することが分かった。