本稿は、診療契約における医師の説明義務に関する二つの最高裁判所判決を契機として、治療方針の決定に関する医師の裁量と患者の希望との関係について検討するものである。 診療契約の性質は、通説及び裁判例によれば、準委任契約とされ、診療の内容によっては請負契約となることもあるとされる1)。 準委任契約の受任者は、委任事務の処理につき広範な裁量を有するとされるが、診療契約は、準委任契約の中でも受任者に特に広範な裁量の認められる分野であると考えられる。 即ち、医師は、診療に際して広範な裁量を有することが認められており、特に医学水準の枠内に同等の治療効果を持つと認められている療法が複数存在する場合に、そのいずれを採用するかは「医師の裁量」に委ねられるとされている2)。