メーカーサポートが無かったりIPアドレス制御が基本搭載されていない無料グループウェアは、不正アクセスによる情報漏えいなどが懸念されます。 さらに、無料ソフトウェアには脆弱性がつきもので、大規模なセキュリティ事件に発展するケースもあります。

退職者に社内情報が漏れて、ビジネスモデルを真似されたり、下手をすればインサイダー取引にも抵触する可能性もあり得ます。 こうした事から、ビジネス用途でない無料のコミュニケーションサービスを仕事で使うことは、大きなリスクを抱えています。